トップページへ 広報誌 ネット&ライン>No.91 最新号 バックナンバー

広報誌 ネット&ライン No.91 2001 冬号
もどる

垂井町総務課長 藤本武尋
 最近、職場では日常の業務でパソコンのメールを読むことは必須ですが、昭和62年に私が社会教育課に所属していたころは、ワープロの時代で、自分では何もできなく、機器とは無縁のように感じており、若い職員に書類の作成を依頼していた。
 そんな折、上司である教育長は、デスクの上に機器を常に置いて仕事をしておられた。只唖然と見つめている私に、教育長は「私は、自分の仕事を整理分類して、すべてフロッピーで管理しているので、非常に便利です。君も若いので・・・」と習うことを進められた。それでも自分には不向きと感じ、習う気持ちは起きなかった。
 その後、県の出先機関へ出張する機会があった。事務所の机にワープロ機器を置いて、誰もが画面と向き合い、仕事をしておられた。そこで、やっと自分もチャレンジする気持ちになり、友人にどのようにマスターすることが早道なのか尋ねた。友人から「自分用の機器を持って、コツコツ文字を打ち込む練習をすることが一番」と教わり、昭和63年に家電メ−カへワープロ機器の購入に走った。購入後は、家庭において毎日ローマ字入力の練習を積んでいったが、なかなか上達しないのでマニュアルの基本動作を繰り返し訓練した。その間に機器が故障し、新しい機器に更新した。そのころには、ロ−マ字入力にやっと速度がでてきた。
 平成6年に厚生課に勤務し、一般廃棄物処理施設のプロジェクト事業に取り組んで、いろいろな方々の指導を受け、先進地視察等をした。焼却炉の制御は、すべてコンピュータ処理がされており、モニターテレビを見て、どうしてもゴミ処理でコンピュータ化を実現させたいと闘志を持ったものです。お陰で上司の理解と指導により、平成9年には最新鋭のコンピュータ制御によるクリーンセンターが完成した。
 時代は刻々と進歩して、平成8年度から徐々に各課にパソコンが設置されるようになり、若い職員がいとも簡単に操作する姿を毎日見ているうちに、自分にもやれないことはないと感じ、今度は自分でパソコンを購入してチャレンジした。「猫に小判」と思うこともあったが、毎日気楽に機器に触れ、親しみ慣れることにより、技能を習得する以外はないと取り組んだ。
 平成12年度には全職員にノートパソコンの配布がされ、職員間でのメールが可能となった。町長もこれに対して積極的に対応することを言明され、インターネット接続プロバイダと契約し、町長自身が便利さを実感されている。職員に研修の機会を設けて、各課間はもちろんものこと、他機関との情報交換が日常となり、全職員が各デスクにてパソコンと向かい合って仕事ができるようになった。
 21世紀は、機能充実の中で、人と人との心のかかわりを今以上に大切にしなければならないと考えている。
垂井町コンピュータ自主導入のあゆみ
平成12年12月現在
昭和37年4月

昭和49年4月

昭和59年4月

昭和60年1月
2月
3月
4月
昭和61年1月

平成元年12月
平成2年11月
平成3年4月
平成8年9月


11月

12月

平成9年8月


平成10年9月
平成11年1月
3月
7月
9月

11月

12月
平成12年1月
4月


8月
会計機(東芝製)購入
 集合税方式採用 各税納付書等作成
NEAC100-ドラムベース(日本電気製)導入
 税金業務開始
ACOS410-10(日本電気製)導入
 財務会計オンラインシステム開始
住民記録オンラインシステム開始
垂井町電子計算組織の運営に関する条例施行
垂井町電子計算組織の運営に関する条例施行規則施行
各種税住民情報システム随時開始
印鑑登録証明オンラインシステム開始
 ローカル・エリア・ネットワーク(LAN)導入
無停電電源装置(CVCF)導入
新財務管理システム(予算編成)開始
新財務管理システム(執行管理)開始
庁舎内LAN布設工事完成
ホストコンピュータ更新
(ACOS3300/80EX→パラレルACOS AX7300/80F)
ノートパソコン10台導入
(LANによるグループウェアサーバ導入)
ISDN(デジタル回線)導入
各種パソコン講習会随時実施
ノートパソコン10台導入
インターネット接続 
垂井町ホームページ公開
ノートパソコン30台導入
法人町民税パッケージシステム導入
戸籍システム電算化本番開始(C/S方式)
コンピュータ西暦2000年問題対策本部設置要綱制定
ノートパソコン35台導入
西暦2000年問題に伴うシステム調査及び対応完了、危機管理計画書作成
LANネットワーク監視システム、ウィルス対策ソフト、
ネットワークサーバ、ファイアウォールサーバ導入
コンピュータ西暦2000年問題対策本部会議開催
年末年始における2000年問題への対応
介護保険システム開始
インターネット講習会実施 90名受講
インターネット専用線常時接続開始
ノートパソコン23台導入